画期的運営が強豪男子ホッケーチーム支える
2010.5.14 09:14
操
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不景気で企業スポーツを取り巻く環境が厳しくなる中、ホッケー日本リーグ男子の昨季覇者、名古屋フラーテルの画期的 な運営方法が注目されている。所属２１選手を地域の１４企業が５年単位で雇用して支えるシステムで、チームを運営するＮＰＯ法人・愛知スポーツ ●（＝２００４年新規追加人名漢字）楽部の永井東一専務理事は「１社で団体競技の人件費すべてを負担するのは難しい時代。選手の活動環境を整える試み」と 胸を張る。
フラーテルの前身は企業チームの「表示灯」。２００６年に「一企業では浮き沈みがある。チームを支えるよりいい方策はない か」（永井専務理事）と複数企業で選手の受け皿を確保する「ワン・アスリート、ワン・カンパニー」の仕組みを始めた。支援企業は初年度の５社から着実に増 え、現在はシロアリ駆除業者、ワサビ加工メーカー、家電量販店など多彩だ。
選手は各企業に勤務して月平均２０万円程度を支給され、練習を 続ける。日本代表候補１８人を擁するチームは文科省の助成を受け、ホッケー教室などの普及活動にも力を注ぐ。表示灯時代からプレーする坪内一浩は「子ども たちを指導する機会も増えた。結果を出せば、地域貢献にもなる。人間的な成長がある」と張り切る。
チームの年間活動費約１千万円を表示灯 が負担する。将来的には各企業で分担する形を目指す。永井専務理事は「『フラーテルに協力したい』という風土ができた。この取り組みを他の地域でも広めら れれば」と語る。これからの団体スポーツ運営の、一つの道しるべとなりそうだ。（長谷川）
